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メルカリで販売している(販売していた)自作エフェクター紹介です。
youtube.com/playlist?list=PL…
これを理由に関税上げるためでは? 中間選挙前の切り札だったのかも
RirinBlackstar retweeted
SeagateのHDDも2028年分の枠はほぼ完売。
先日思い切って8TBのHDDを買っておいたのはよい選択肢だったかもしれない。
私の場合はオープンモデルQwen3.8 FNなど100GB近いモデルをローカルに保存するようになってきたのでストレージは必須です。
Seagateのデータセンター向けHDDは2028年分まで供給枠の大半が契約済み
一部クラウド事業者とは2030年までの長期契約も締結。2028年分はさらなる値上げの可能性も
国内でも大容量HDDの値上がりが続き、16TB以上の平均価格は2025年11月から2倍超に
gazlog.jp/entry/seagate-hdd-…
批判する方はそこまでリスクを取ってまでやる意味はないので、訴訟リスクがあるならコンテンツを無視するだけなんよな。それが正当な批判かどうかを決めるのが金持ってるレーベル側である限り、個人にリスクを取る意味はないよ
Mrs. GREEN APPLEの所属レーベルが、アーティストへの誹謗中傷などに法的措置を講じる方針を発表したところ、「作品を批判する自由まで奪うのか」という声が上がっている。
10月28日にユニバーサルミュージックが発表した声明には、虚偽情報の拡散、誹謗中傷、脅迫、つきまといなど、具体的な問題行為が列挙されている。
少なくとも、この声明には「公開された作品への批評を禁止する」とは書かれていない。
音楽や映像作品は、公開された以上、さまざまな評価を受ける。
社会的な問題を感じた人が、その理由を示して批判することにも意味がある。
作品を発表した側が、好意的な評価だけを求めることはできない。
一方で、批評する側も、自分の言葉が検証や反論の対象になることを忘れてはならない。
例えば、MVの演出が特定の職業を美化していると感じるなら、どの場面が、どのような理由でそう見えるのかを示せばよい。
作品が社会に与える影響を論じることも、立派な批評だ。
その解釈に異論が出たとき、今度は自分の主張について説明する必要が生じる。
批評する自由とは、自分の解釈が誰からも疑問を呈されないという特権ではない。
今回の声明には「揶揄」という言葉も含まれているが、それだけで違法行為と断定しているわけではない。
内容や態様に応じて権利侵害や法令違反に該当する場合がある、という説明だ。
この条件を読み飛ばし、あらゆる批判が法的措置の対象になるかのように受け取るのは、声明の趣旨を正確に捉えた解釈とは言い難い。
そもそも、この声明はユニバーサルミュージックの所属アーティスト全体を対象としている。
特定のMVへの批評を封じるために発表されたと判断する根拠も、声明の中には示されていない。
作品の細部を読み解き、その表現に込められた意味を厳しく問うのであれば、企業の声明についても、まず書かれている内容を正確に読む必要がある。
批評の自由を守るために必要なのは、批評という言葉の下であらゆる発言を正当化することではない。
事実と解釈を丁寧に積み重ね、異論にも耐えられる批評を育てることだ。
批評する権利を主張するのであれば、その批評自体も他者から検証され、批判され得ることを受け入れなければならない。
そこまで含めて、表現の自由なのだと思う。
普通はそもそも偽名で頼むものではなかろうか……?
女性向け風俗「東京秘密基地」、ハッカーがサイバー攻撃を主張、事実なら利用履歴の暴露・性的脅迫に警戒
rocket-boys.co.jp/security-m…
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アメリカでそれやると独占となって分割されちゃうのでは?
マスク氏、米南部7大計画の全貌 デジタル総取りへ野心 - 日本経済新聞 $SPCX
nikkei.com/article/DGXZQOGN0…
RirinBlackstar retweeted
DLsiteが約1年前から始めた、海外のクレジットカード会社などを通さない決済サービス「みんなの銀行決済」の月間取引額が1億円を超えたことが発表され、賞賛が集まっています。DLsiteの取引全体からすればまだ僅かだと推測されますが、VISAやMastercardなどクレジットカード関連の表現物への介入はさらに進んでいると見られ、他の決済手段が活用され依存度を下げることはその唯一の特効薬といえます。ユーザー側でも依存度を下げる意識をもっていくことは、日本の表現を守ることにも繋がっていきます。
La plataforma japonesa DLsite reportó que su sistema de pago bancario alternativo superó los 100 millones de yenes en transacciones mensuales, consolidando su uso tras las restricciones impuestas por las procesadoras de tarjetas de crédito internacionales.
El servicio fue desarrollado junto a Minna Bank para permitir a los clientes vincular directamente sus cuentas bancarias y realizar compras sin depender de redes de pago extranjeras, las cuales habían suspendido operaciones en el sitio por exigencias sobre el contenido para adultos.






















