菅野忠則 Tadanori Kanno

【観察眼：豪華キャストもストーリーは「有毒」、歴史のわい曲は許されない】日本のTBSドラマ『VIVANT』第2シーズンが最近、日本で異常なほどの人気を集めている。 日本のテレビドラマのゴールデンタイムにおける初回放送の視聴率が軒並み10％を下回り、視聴率の低下が年々続く中、「日曜劇場」の一作品が安定して15％を超える視聴率を獲得できているのは、1話当たり約1億円という巨額の制作費を投じているからでも、堺雅人、阿部寛、二宮和也といったトップスターをそろえているからでも、ましてや制作の質が極めて高いからでもない。現在の日本で最も敏感であり、同時に最も需要のある感情、すなわち中国に対する敵意を的確に刺激しているからだ。 このドラマの「着想」は、乱暴と言えるほど単純だ。かつて中国を侵略した日本軍が中国の抗日戦士に対して行った、指を切断したり、腹部を刃物で刺したりするといった残酷な拷問を、中国の情報機関員が行うものとして描いているのだ。ドラマの中では中国人が加害者となり、日本の自衛隊の情報要員が、やむを得ず反撃する「正義の闘士」として描かれている。加害者と被害者の立場が強引に逆転させられているのである。これは脚本家の「一時の過ち」などではなく、歴史を粘土のように扱い、現在の日本の政治的な必要性に合わせて作り変えたものだ。 日本の映画評論家、町山智浩氏の批判は核心を突いている。現実には中国政府が日本人を拷問し、殺害した事例は存在せず、このような事実無根のテレビドラマは憎悪をあおるものだというのだ。作家の山崎雅弘氏も「これは極めて異常だ」と明確に指摘している。TBSのこの政治迎合的な作品には、中国人が他人に残酷な拷問を加える場面があふれ、日本の視聴者に中国への敵意を植え付けている。NHKの紅白歌合戦までこれに加わろうとしており、日本のメディアは高市氏の対中敵視政策に全面的に歩調を合わせているという。また、日本の立憲民主党の小西洋之参議院議員は、特定の国を敵対国とみなし、悪役として描く番組制作の手法は、日本民間放送連盟の放送基準に違反する疑いがあると指摘した。多くの日本の視聴者もSNS上で、日中関係が敏感な時期に実在する国を敵として描き、暴力を繰り返し強調することは、「中国脅威論」を強め、一般市民の認識に影響を及ぼしかねないと率直に指摘している。 こうした批判が殺到する中、TBSの龍宝正峰社長自らが事態の沈静化に乗り出したが、かえって火に油を注ぐ結果となった。龍宝社長は「意見を受けており、真摯に受け止めている」と述べる一方、「完全なフィクション」であることを盾に取り、いかなる国もおとしめず、その国の国民感情を傷つける意図はないと主張した。しかし、劇中で「中国」という国名を直接挙げ、「中国の秘密組織」を敵対勢力として設定しているドラマが、どうして同時に「特定の国を指していない」と主張できるのだろうか。 実際、このように「歴史を作り変える」手法は、日本の「伝統的な技能」とさえ言える。2015年以降、日本の外務省は「海外戦略情報発信」を名目に、累計560億円以上を、中国を中傷する世論工作や歴史のわい曲に充ててきた。AIで作成した中国を中傷する動画1本の報酬は5000円で、再生回数が1000回を超えれば追加報酬も支払われる。2027年度予算では、日本の外務省が初めてAI関連経費を独立した項目として計上した。「認知戦への対応」を掲げているが、実際には大規模言語モデルを利用して、誤った歴史認識をインターネット全体に拡散し、「データポイズニング（データ汚染）」を行おうとしているのだ。また、日本の防衛研究所が開催した「昭和100年」の特別展では、第2次世界大戦に関する叙述が1941年の真珠湾攻撃から始まっており、九一八事変や盧溝橋事変などは一切取り上げられていない。さらに、日本の文部科学省が今年検定に合格させた2027年度用の高校教科書では、慰安婦の強制連行や強制労働について、「戦地に送られた」「召集された」といった表現に書き換えられている。こうした一連の動きによって、日本は認知戦を既に制度化された国家事業にしている。『VIVANT』は、その生産ラインから送り出された最新かつ最も露骨な製品にすぎない。 しかし、歴史上の加害と被害の関係は、ドラマが放送されたからといって変わるものではない。かつて誰がこうした拷問を受けたのかという事実を、脚本家の手で勝手に書き換えることは許されない。日本の「人々の認識を毒するドラマ」は、一時的に白を黒と言いくるめることができるかもしれない。しかし、視聴率が高いからといって、歴史を書き換えられるわけではない。japanese.cgtn.com/2026/10/31…